タグ別アーカイブ: ジェネリック医薬品

ジェネリック医薬品の中の改良製剤の特徴とは何か

ようこそ、富山県の陽進堂から発信するジェネリック医薬品情報ブログです。
ジェネリック医薬品とは、既に病院やドラッグストアで多く使用されていますが、後発医薬品のことですね。
新薬と全く同じ成分が使われているにも関わらず、新薬よりかなり低価格の薬です。
大体新薬の2割から5割ぐらいの価格で同じ効果が得られます。
なぜこのようなことが可能になるのかというと、新薬を開発するためには研究開発費のみならず、安全性のテストやそれに関する手続きなど、莫大な費用がかかっていますが、ジェネリック医薬品は、新薬で安全性や有効性が立証されている成分を使うため、開発費用や安全性のテスト費用が少なくて済んでいるためです。
ジェネリック医薬品の中にはたくさんの改良製剤というものがあります。
その特徴は、新薬と全く同じ形状ではなく、使用者がより飲みやすくなるように改良されているのです。
例えば、錠剤が大きすぎて飲み込みにくいものは小さく溶けやすく、苦くて飲みにくいものは苦さを抑えたりカプセルにしたり、粉薬が苦手という人のために錠剤やカプセルにしたり、様々な改良が加えられています。
新薬が登場して数十年もたてば、技術も進歩しているのでこのようなことが可能になります。
新薬と違う形状になったからといって、または違う味になったからといって、効果が違ってくるということはありません。
また、安全性という面でも厳しくチェックされているので心配はいりません。
新薬と全く同じ効果でしかも飲みやすい、それが低価格なジェネリック医薬品の改良製剤の特徴です。

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ジェネリック医薬品と新薬の違いについて

ようこそ、富山県にある陽進堂のブログです。
ジェネリック医薬品と新薬の違いですが、ジェネリック医薬品は後発医薬品とも言われ、特許の切れた医薬品を、他の製薬会社が製造・供給する医薬品のことをいいます。逆に、新薬(先発医薬品)とは特許を取得した新しい医薬品のことです。
新薬の開発には、多大な時間と費用がかかるとされています。そのため、新薬を開発した製薬会社はその有効成分や製造方法、用法用量などについて特許権が与えられるという形で、その薬を独占的に製造・販売できる権利が法律で認められ、類似品が作られないよう保護されています。
特許権の存続期間は最大で25年間であり、その期間が終了すれば、他の製薬会社も自由にその薬とほぼ同じ成分の薬、つまりジェネリック医薬品を製造販売することができるようになります。
ジェネリック医薬品は、先発医薬品と同じ有効成分を使って製造されるため、開発に必要な時間・費用が少なくて済み、薬としての承認の手続きも簡略化されているので、価格を安くできるというメリットがあります。そのためジェネリック医薬品の利用は患者の負担減、ひいては医療費の削減につながると言われ、厚労省も普及に力を注いでいますが、なかなか普及が進みません。
その理由としては、有効成分が一緒だといっても大きさや味、においなどに違いがある場合もあり新薬からの切り替えに注意を要すること、また後発医薬品がかつて「ゾロ薬」などと呼ばれていた時代があり、その時についた品質に不安があるなどのマイナスイメージがいまだに払拭できていないことなどが指摘されています。

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付加価値を高めたジェネリック医薬品を開発

陽進堂では、ジェネリック医薬品の専門メーカーとして、製造・品質管理を徹底した「新GMP基準対応」工場での生産体制を確立しています。
ジェネリック医薬品は、ともすればコピー商品と捉えられがちですが、先発商品とまったく同じとは限りません。有効性・安全性などは同等で、しかも先発品の欠点を改善した製品も多く開発されています。
陽進堂では、カプセルが大きくて飲みづらい薬、味が非常に苦く子供に飲ませるのにひと苦労する薬などについて、小さくしたり味の良い製剤にしたりすることで服薬コンプラインアスを向上させたジェネリック医薬品の開発に取り組んでいます。

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ふくらむ医療費対策にジェネリック医薬品

今日、我が国の国民医療費は35兆円を超え、そのうちおよそ2割強が薬剤費。高齢化社会が進み、ふくらむ国民医療費の削減が国民全体の大きな課題となるなか、ジェネリック医薬品の開発、使用促進が急務といえるでしょう。

患者に、医療機関にうれしいメリット

ジェネリック医薬品のメリットは、なんといっても低いコストによる高い経済効果。薬価が先発品に対して約70%~10%に設定されているため、患者コスト(患者負担の軽減)、経営コスト(医薬品購入費の軽減)、保険財政(国民医療費の軽減)などの
改善に役立ち、総合的な医療コストの軽減効果が期待されています。
また、診療報酬では、

    1. 後発医薬品の品質・安全性・安定供給体制などの情報を収集・評価し、その結果を薬事委員会などで審議・採用を決定する体制を整備している
    2. 後発医薬品の採用品目数の割合が全採用医薬品の20%以上である
    3. 入院・外来を問わず、後発品医薬品の使用に取り組んでいる旨の院内掲示を行っている、の条件を満たした場合、入院初日に限り30点を算定できる(後発医薬品使用体制加算)※DPC病院は対象外
  • 保険薬局において直近3ヶ月間に調剤した薬剤について、薬価基準上の規格単位数量に占める後発医薬品の割合に応じて加算が認められる(20%以上:6点、25%以上:13点、30%以上:17点)(後発医薬品調剤体制加算)、などのメリットもあります。

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