こんにちは、富山県にある陽進堂のブログです。
通院先に院内薬局がない場合、病院が提携している調剤薬局で薬の処方を受けるのが通常です。
病院と薬局が別々に分かれている患者さんは、医師ではなく薬剤師にジェネリックへの変更をお願いすることも可能です。
ただ、処方せんの記載方法に一定の条件があります。
新薬と形状や用量が同じジェネリックに変更するのであれば、処方せんの下部にある変更不可欄に医師のチェック印とサインがない限り薬剤師に申し出ることができます。
ジェネリックの形状や用量が新薬と異なり、個数を変更しなければならない場合は、医師のチェック印とサインの他に、含量規格や形状の変更不可を意味する記載がなければ大丈夫です。
いずれにせよ、患者さんにとって有効成分と内容量は新薬と変わらず、あくまでも薬事法上の手続きです。
複雑なことではないので、安心してジェネリックへの切り替えをお願いしてください。

ジェネリックの管理体制について

薬事法により、厚生労働省の認可を受けて発売済みの医薬品でも品質管理の維持や最新情報の提供が義務づけられています。
もちろん、後発医薬品であるジェネリックも例外ではありません。
ジェネリックを取り扱う製薬会社は、安全管理担当の部署とMRの連携により、万が一患者さんに副作用が生じた場合は迅速に詳細を把握することが求められます。
緊急事態であればすぐさま市場への流通が停止され、広く情報として公開されます。
改善を施し安全が確認されるまで、再発売はありえません。
また、抜き打ちの形で厚生労働省の品質管理検査も実施されています。
発売前の検査時と異なる悪い結果が出たら、もちろん発売は中止され、厳しい指導が入ります。
ゆえに、劣悪なジェネリックは、いやがおうにも淘汰されます。

なぜ後発医薬品と呼ばれるのか

処方薬であるジェネリックは、後発医薬品という別称があります。
別称の由来は、ジェネリックの製造方法にもとづいています。
一般的な処方薬は、ゼロの段階から研究を始め、苦労を重ねた末製品化に至ります。
しかし、ジェネリックは、処方薬が製品化の際に取得していた特許が切れてから、同様の成分や配合技術を用いて製造します。
ゆえに、同じ分野に後から参入したジェネリックは、後発医薬品と呼ばれています。一方、ジェネリックが参入した時点から、一般的な処方薬は先発医薬品となります。
先発医薬品である一般的な処方薬をまねして製造する後発医薬品のジェネリックは、本来開発に掛かるはずの期間や費用を大々的にカットできます。
おかげで、ジェネリック最大の特長である低価格が実現でき、患者さんの治療代と国の医療費の節減にもつながっています。

ジェネリック医薬品を知る

富山県の陽進堂がお届けするジェネリック医薬品情報へようこそ。
日本の処方せんは、薬の製品名が記載されているのがほとんどです。
薬の製品名…そのほとんどは「先発医薬品」になるでしょう。
先発医薬品の名前が記載されている処方せんでは、ジェネリック医薬品に変更しにくいですよね。
ジェネリック医薬品の普及を目指す厚生労働省は、一般名処方を開始しました。
これまで処方せんに記載されていた薬の製品名を、薬の成分名（一般名）にすることで患者がジェネリック医薬品を選択しやすくするためです。
一般名処方にすることにより、一般名処方加算として点数が加算されるため病院側にも一般名処方を選ぶメリットがあります。

ジェネリック医薬品のこれから

薬の開発には十数年の長い時間と、数百億の投資が必要となります。
開発した薬には特許があり、開発メーカーが独占的に販売することができます。これが先発医薬品です。
この特許が切れた場合、他社メーカーが先発医薬品をもとに同じ薬を製造することができます。
これを後発医薬品（ジェネリック医薬品）と呼びます。
参考となる先発医薬品があるために、開発のコストや時間は先発薬品ほどかかりません。そのため、薬価が大変安くなります。
もちろん先発医薬品と後発医薬品に効能の差はありません。現在、日本の医療用医薬品は占有率は先発医薬品が半分以上となっています。
薬価の安い後発医薬品を普及させるために、厚生労働省は様々な策をこうじています。

ジェネリック医薬品の品質

通常の医薬品より価格の安いジェネリック医薬品。通常より価格があんなに安いのは、何か良くないわけがあるのでは？
そう不安に思う方もいると思いますが、ジェネリック医薬品の品質は保証されています。
通常の医薬品と同じように使うことができますので、何も心配はいりません。
特許が切れた医薬品の製法をもとに作られ、薬剤として同じ効果を持つのがジェネリック医薬品です。
ジェネリック医薬品は日本では3割ほどのシェアですが、欧米では６割を超えるシェアを誇っています。
日本でもジェネリック医薬品の普及率は今後どんどん上がっていくと考えられます。

一般名処方がジェネリック医薬品を拡大

厚生労働省が、行っているジェネリック医薬品の普及促進策として、大きくその効果が期待されているのが、平成24年に行われた調剤報酬の改訂です。
ここでは、処方箋の表記にそれまで、商品名で表記していたものを、成分を表記する一般名処方に変更した場合に限り、処方箋発行料を1枚あたり、2点加算します。
これにより、処方箋を発行する診療機関側は、より多くの報酬を得ることができますし、国としては、固有のブランド名から、成分名表記に変わることで、ジェネリック医薬品への悪い先入観を排除し、普及を促進することができるわけです。