ジェネリック医薬品は普通の薬（先発医薬品）と何が違うのか？と疑問に思う方もいるでしょう。
ジェネリック医薬品と先発医薬品で大きく違うのは「価格」でしょうね。
ジェネリック医薬品は先発医薬品よりも3割5割安かったりします。これは長い期間の治療を必要とする人には、とても助かることだと思います。
価格がそんなに安いのなら、品質はどうなの？と不安に思う方もいるでしょうが、そんな心配はいらないのですよ。
ジェネリック医薬品は先発医薬品の技術を使って作られており、市場に医薬品として出すにあたっては国の厳しい審査を受けているのです。

意思を医師に伝えるお願いカード

毎日薬を飲まなければならないとういう人は結構います。
こういった方の薬代は年間を通して見るとかなりの額になります。この薬代を安くする方法として、今飲んでいる薬をジェネリック医薬品へと切り替えるという方法があります。
ジェネリック医薬品は効能・効果は先発医薬品とかわらず、開発費用が抑えられる為に薬価が安くなっています。
ではどのようにして切り替えるかというと、ジェネリック医薬品への変更の意思を主治医に伝えればいいのです。
しかし、中には直接言いづらいと言う方もおられると思います。
そんな時に役に立つのがお願いカードです。このカードに変更の意思を記載して渡せばそれでＯＫですので、変更を言いづらいと言う方はお願いカードを使ってみてはいかがでしょうか？

ジェネリック医薬品のためのお願いカード

ジェネリック医薬品といえば、「ジェネリック医薬品お願いカード」なる便利なカードがあることを知っていますか？
このカードはジェネリック医薬品の協会など、各関係機関が配布しています。ＷＥＢでダウンロードが可能です。
調剤薬局の方などにいちいち「ジェネリック医薬品への変更が可能ですがどうでしょうか？」と聞かれるのも面倒と思われる方へ、初めにこのカードを提示しておけば、そういったやりとりもせずにスムーズにジェネリック医薬品を選択することができる優れものです。
こういったサービスがジェネリック医薬品の普及に良い影響を与えるのでしょうね。

ジェネリックで国民医療費を節減できる

少子高齢化の加速が止まらない日本は、バブル崩壊時の銀行の尻拭いや一向に改善しない不況も相俟って社会保障に充てる国の財源が困窮しています。
このままでは社会保障制度の存続が厳しい状況です。
ただ、社会保障に掛かるお金を節減できる方法もないわけではありません。
国民医療費を用いて処方薬を購入している患者さんが、新薬からジェネリックに切り替えるのです。
特許を失効した新薬を参考につくられるジェネリックは、開発コストを大幅に抑えられることで品質を落とさずに低価格で患者さんへ提供できるという特長があります。
ただ、過半数の患者さんが選択する欧米諸国とは対照的に、日本国内の普及率は全体の約30％弱という低い数字です。
普及率の低さは、自ら希望を申し出る処方薬であることがあまり知られていないことや、在庫そのものが少ないことなどが挙げられます。
ジェネリックの普及率を高めるべく、厚生労働省はポスターやパンフレットなどで推進に努めています。
また、2013年度からは、市場をモニタリングして安定供給できるよう取り組んでいます。
もし、日本の患者さんが可能な限り新薬からジェネリックに切り替えると、年間1.3兆円もの国民医療費を節減できる試算です。
もちろん、患者さんご自身の節約にもなりますよ。

先発医薬品の魅力

先発医薬品は日本だけではなく、世界中で推奨されている医薬品ですが普及することで様々なメリットがあります。
先発医薬品は安価に入手できるため患者にとっても経済的で、さらに医療では国も一部を負担している為、国にとっても医療費を削減できるというメリットがあります。
一方で先発医薬品は情報があまり無いので安全性に不安を感じる方も少なくありません。
今のところ先発医薬品でトラブルになった例は無いので一応安心できるといった所でしょうか。

欧米でジェネリックの普及率が高い理由

先発医薬品である新薬と比較すると、まだまだ普及率が及ばない後発医薬品のジェネリックですが、欧米では日本と間逆の状況です。
顕著なのがアメリカで、ジェネリックの普及率は8割を超えます。
カナダやドイツは約7割で、日本よりも新薬の価格が安いフランスでさえも約6割という数字です。
欧米諸国でジェネリックの普及率が高いのには、大きく分けて2つの理由があります。1つは、合理性です。
日本人は、製品のブランドに大きな信頼を寄せますが、欧米人は成分内容が同じであれば安価なジェネリックを選択する傾向にあります。
もう1つは、処方箋の記載です。欧米の国々は、製品名ではなく成分名を処方箋に記載する「一般名処方」が通常です。
彼らが製品のブランドにあまりこだわらないのは、処方箋の影響も関係しています。ちなみに、2012年4月からは日本でも一般名処方が認められるようになりました。今現在、従来の方式との2択であり、一般名処方を選択する医師は約5割とのことです。
近い将来日本でも医薬品の成分名そのものが認知されるようになれば、日本人の意識もブランド志向
から開放されてゆくのかもしれません。